老後の生活費、夫婦二人では内訳はどうなる？老後資金の準備方法も知っておこう

こんにちは、ゴリラママです。

子育て世代なら、教育資金もたくさん準備する必要があり、将来や老後に不安がある……そんな家庭も少なくないはず。

今回は、老後の夫婦二人暮らしの生活費が具体的にいくらなのか、さらにその資金を準備するのにどんな方法があるかを見ていきましょう。

老後の生活費、夫婦で暮らす場合の平均額と内訳を解説

老後の生活費、夫婦で暮らす場合の平均額は、政府の家計調査報告（家計収支編）平成29年（2017年）によると、次のとおりです。

具体的な内訳は、同データより引用すると、次のようになっています。

わかりやすくグラフ化してみました。

老後は料理をするよりもお弁当などを購入する方も多いことから、食費がやや多くなっていますね。2人で6万円以上です。

ちなみに、その他には「交際費」や「雑費」も含まれています。

どうでしょう。合計約27万円、意外と多いと思いませんか？

例えば、夫が95歳、妻が90歳まで生き残るとしても、30年間の生活費は単純に計算して次の金額です。

老後のために1億円用意しなきゃいけないのか……と思ったあなた。

ちょっとまってください。1億円全部用意する必要はありません。

実際に、老後の生活費にはどんな備え方があるのかを見ていきましょう。

老後の生活費はどこからひねり出す？

老後の生活費はどこから出すの？　となると、現代の高齢夫婦の場合は「公的年金」の存在が大きいです。

夫婦で、平均して月々約20万円の支給がされています。不足分は7万円弱ですね。

でも、将来的に年金はもらえないんでしょ？　という声が聞こえてきそうですよね。

そんなことはありません。　いまより額は減るでしょうが、この数十年の間に年金がゼロになることは基本的には考えられません。

というわけで、例えば将来的に平均15万円の支給が受けられると仮定しましょう。

これでも、日々の生活費にはあと約12万円足りませんね。

家の修繕費用や親族へのお年玉にお祝い金などの特別支出も考えると、もっと必要かもしれません。

それらも加味して、月々例えば14万円プラスで必要だとすると、30年間に必要な貯蓄額は次の通りです。

退職金で1,000万円もらえたとしても、4,040万円は必要になる計算です。

単純に貯金だけで対処しようと思うと、今ご主人が35歳の方でも毎月11万円以上、30年間も貯金しなくてはいけません。

では、その4,000万円を準備しておく方法として、どんなものがおすすめなのかを具体的に解説します。

老後の生活費を貯蓄・準備する方法

老後の生活費を準備する具体的な方法としておすすめなのが、次の3つです。

理想は、この3種類の方法を「組み合わせて」お金を準備するといいでしょう。

では、それぞれについて解説していきますね。

1.貯金

まず基本となるのが、現金でそなえておく「貯金」です。

貯金はいくらあっても困ることはありませんので、今まで通りコツコツ備えておきましょう。

ただし、貯金だけで全てを補填（ほてん）するのは難しい（毎月11万円は無理ですよね……）です。

2.iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、簡単に言えば個人で準備する「節税できる」年金制度のことです。

公的年金とは別で、証券会社などの商品で「月々5,000円」くらいから運用できます。

この方法は、普通の資産運用・投資方法とは異なり、次のメリットがあります。

ただし、デメリットとして、60歳まで引き出せません。

純粋に老後資金として備えるための方法で、教育資金などのほかの目的には使えないので、投資額は考えたほうがいいでしょう。

iDeCoをはじめるなら、マネックス証券がおすすめ。資料請求は無料

iDeCo運用におすすめの証券会社は大手証券会社の「マネックス証券」です。

運営管理手数料が0円、用意されているローコストな投資商品から選ぶことができます。

マネックス証券で公表されている20〜30代でiDeCoに加入した際のモデルケースでは、毎月30歳から2万円積立をした方では、720万円の元本が1,165万円になる「可能性がある」とされています。

もちろん保証はありませんが、長期で資産運用することで、リスクはかなり抑えられ、安定したリターンが期待できるのは事実です。

しかも、その間の節税額は89万円。大きい数字ですよね。

マネックス証券なら、全く知識のない方でも適切な運用ができるよう「ロボアドバイザー」が「簡単な質問」に答えるだけで運用プランを組み立ててくれるサービスもあります。

3.個人年金型保険

最後にご紹介するのは、将来に備えながら保険としての機能も兼ねている優秀な商品「個人年金型保険」です。

生命保険の一種であり、公的年金とは別に「保険会社」と契約する対応の「年金保険」です。

「個人年金保険料控除」が受けられるので、節税にもなります。

個人年金型保険は、主に2種類あります。

「年金」と名前がつく商品ですから、こちらも60歳以降にそなえて長期で運用するタイプの保険です。

ちなみに、死亡保障がついているのが基本ですから、途中で契約者が亡くなってしまった場合は、保険のきまりに応じて保険金が支払われます。

「自分がなくなったら、金銭的に困る家族がいる」方におすすめの備え方です。

子育て世代なら、一度検討してほしい「保険商品」ですね。

とはいえ、無理な金額をかけて途中解約……となると損をしてしまいます。

おすすめのサービスは「保険見直しラボ」。

口コミもよく、顧客満足度も非常に高いことで有名です。もちろん、強引な勧誘はありません。

所属するFPさんは特定の保険会社に属していないので、数ある保険商品の中からベストな選択肢を提示してくれるのが魅力です。

保険での資産運用や貯金を始める前には、ぜひ一度「保険見直しラボ」に相談してみましょう。

老後の生活費は夫婦で20万円以上！今からしっかりと準備しておこう

老後の生活費は夫婦で平均27万円もかかってしまうことが分かりましたね。

いきなり4,000万円も準備しようと言われても困ってしまうと思いますが、節税対策もしながら、今からしっかり備えるようにすれば、お金の不安は減らせます。

新しく長期で運用する保険商品や投資商品（iDeCo含む）を検討するときは、お金のプロである「FP（ファイナンシャルプランナー）」に相談するのがオススメです。

ライフプランをしっかり立て、適切な運用額を一緒に考えてくれます。

保険見直しラボなら、保険を含めた資産運用や家計相談をしっかりできますよ。

今のまま過ごしていては、老後資金を備えられる準備期間が減ってしまうだけです。

一つでも当てはまった方は、ぜひ無料の相談サービスで、老後と家計の不安を解消しましょう。

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